待望の新バージョン 2009年度合格新戦略講座 全員100％合格に向けた戦略
2009年度版司法書士合格保証TLTソフト在宅会員受付中
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※CD-ROM教材のみでテキストはついておりません。
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●合格保証付 90,200円（税込 一括払い）
■前半はCD-ROMでの教材提供、後半はe-Learning(Net学習)
■合格保証付も保証なしもソフトの内容は全く同じです。
■法学部出身者または司法試験・司法書士試験受験経験者用です。
憲法、民法、刑法の学習経験者を対象とした教材ですから基礎的な法理論等の学習はしません。
■ＴＬＴ司法書士新聞広告の疑問にお答えします。Q&A
■Newton 司法書士TLTソフト「全2254項目」＆過去問7年
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※ご応募いただいた方には弊社より司法書士試験についてのお役立ち情報などをお送りさせて頂いています。
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総学習時間の目安は６５５時間です！
1日2時間、自宅で確実に合格を目指す「新戦略・合格保証講座」
パソコンとTLTソフトの驚異的な速習機能と完全習熟への学習管理機能で、来年は、新合格戦略で栄冠を勝ち取ってください。
2008年度は5600人を超える受験者に使用されています。大きな信頼を得ている司法書士受験の決定版ともいえる在宅学習教材です。
法学部出身者や受験経験者の場合、本ソフトさえプログラム通り学習されれば、まず合格に必要な正答率 80 ％以上が取得できるようにプログラムされています。
70問中56問、80％以上の正答率で、ほぼ合格圏です。
最難関といわれる司法書士試験といえども、しっかり勉強した人なら誰でも正答できる「必須問題」が70問中およそ56問以上出題されます。
80％以上です。「発展応用問題」が6～8問で10％程度。「超難問」が6～7問出題されるのが一般的です。
合格の条件は必須問題を全問正解すること。これだけで約80％の正答率となり、くわえて発展応用問題と超難問の15問中、3問が正答になれば、合計 58問以上、84％の正答率を超え、合格は確定です。
しっかり勉強したのに、なぜ不合格になる人が多いのか。
原因のほとんどは、「解いてはならない難問」を解こうとすることにあると考えられます。これらの問題は時間内には自力では解けないものと肝に銘ずべきです。
平均3分15秒で次の問題に移らなければならないのに、5分以上も無駄な時間を費やして、絶対、正答しなければならない必須問題まで時間不足で失点してしまうのです。
必須問題と難問の峻別が瞬時にできる能力を徹底的に身につけることが必要です。
そして応用問題や超難問は躊躇なく予め決めた番号を選べば15問中3問は確率的に正答となり、合格点をゆうに確保します。
※TLTソフトとは、Testing （自分の実力をチェック）、Learning （未知あるいはうろ覚えの項目だけを学習）、 Training（身につくまで繰り返し演習）の頭文字を取ったもので、自動的に完全習熟させてしまうシステムソフトの名称です。
合格へ、ゆるぎない盤石の新戦略
まず、各科目ともTLTソフトで、合格点を確保する「必須事項」をスモールステップで完全習熟していきます。
たとえば、民法総則は1部、2部、3部の章に分けて、それぞれ15、17、14の合計46のスモールステップに分割して1ステップずつ確実に習熟していきます。
そして、そのステップの学習内容が100％習得するまでさまざまな場面と角度からトレーニングを繰り返します。
こうして完全習熟に達したときシステム側ではそのステップを「合格」と認定して、次のステップに進むしくみで、1ステップずつ確実に習熟していくようにプログラム化しています。全科目合計八七一のステップをこうして制覇します。
TLTソフトを終了した科目は「ネット・確認テスト」（無料）で合格点突破を確認し、総合合格に邁進します。
科目別の「ネット確認テスト」で95点以上または85点以上2回連続正答率のとき「合格点到達・確認テスト」における合格番号が表示され、その科目の合格点到達を認定します。この番号は受講生固有のものです。
この確認テストはTLTソフトで習熟したことのみの範囲から出題しますから十中八九全問正答できます。
また、ある科目が得意科目なら、TLTソフトでのその科目の習熟学習をスキップすることができます。
その科目の「確認テスト」を受験して合格点到達認定の合格番号を取得すれば合格保証制度の適用を受けることができます。ただし、テストは各科目とも5回に限定されていますからかなりの自信が必要です。
このように全科目にわたり合格点到達を認定する合格番号が表示されると、ほぼ司法書士試験は合格圏内に入ったといえます。それでも本試験で難問題が混在するとたちまち混乱してしまうことがあります。
本試験の合格を確実にするために
「合格点突破・確認のネット総合模擬試験」で合格点到達を確認し、本試験に臨みます。
いよいよ合格へのシミュレーションです。出題内容はTLTソフトで完全習熟した事項や問題が80％、その応用発展問題が10 ％、そして超難問が10％の配分とした本番同等の模擬試験です。
80％以上の正答率を連続2回または90％以上の正答率1回で、合格点到達を認定する合格番号を表示します。
これで二〇〇九年度本試験では、ほぼ確実に合格点を突破する実力がついたことを意味します。
このように、「ネット確認テスト」での全科目「合格番号」と「ネット合格確認総合模擬試験」での「合格番号」に加え、「ネット書式添削」の受講により、合格保証制度の適用となります。なお、このテストを受けるにはインターネットが使えることが条件です。
「合格保証」とは、不合格なら「全額返還」する制度です。
合格保証制度は、司法書士本試験前日までに科目別の合格点到達・確認テストの「合格番号」、さらに合格確認総合模擬試験の「合格番号」と受験票の写し等を弊社に報告され、実際に受験して、万一、不合格となったとき、弊社にお支払いになった司法書士TLTソフトの費用全額を返還するものです。これは2009年度の試験のみに適用されます。
学習には必ずパソコンをご用意ください。
学習には必ずパソコンをご用意ください。全項目の学習はパソコンの画面上で行います。教材はCD-ROMに収められています。お届けいたしましたCD-ROMをインストールをして始めてください。
当社独自の「ワンタッチ入力システム」で自動的に正誤判定され、パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速の学習ができるようになります。パソコンのOSはWindowsRXP及びVistaです。
「司法書士」TLTソフトの学習計画
「司法書士」TLTソフトの学習計画下の総学習時間は初学者を対象としたものです。
第1部、第2部等の末尾手前の（ ）内の数字はステップ数を表しています。
1ステップの学習時間は一定ではありません。
＊下記発送スケジュールは一括払いの場合です。
| 憲法 | ［51ステップ］ | 30時間 | 受付次第発送 |
| 第1部：憲法総論と自由権 | 17 | ||
| 第2部：自由権と社会権・人身の自由 | 10 | ||
| 第3部：統治機構(国会・内閣等) | 19 | ||
| 第4部：条文学習 | 5 | ||
| 民法総則 | ［46ステップ］ | 27時間 | 受付次第発送 |
| 第1部：権利の主体(人・法人)と物 | 15 | ||
| 第2部：法律行為(意思表示・代理等)について | 17 | ||
| 第3部：法律行為(無効、取消し・条件、期限)時効 | 14 | ||
| 物権・担保物権 | ［119ステップ］ | 72時間 | ６月下旬発送 |
| 第１部：物権総論(対抗関係と物権変動) | 24 | ||
| 第2部：占有権,所有権,用益物権 | 23 | ||
| 第3部：留置権・先取特権・質権について | 19 | ||
| 第4部：抵当権とは①(意義・効力等) | 23 | ||
| 第5部：抵当権とは②(処分・実行・消滅) | 14 | ||
| 第6部：根抵当権と非典型担保 | 16 | ||
| 債権 | ［72ステップ］ | 42時間 | 7月下旬発送 |
| 第1部：債権の目的・効力・譲渡・消滅など | 37 | ||
| 第2部：典型契約各論 | 25 | ||
| 第3部：法定債権発生事由 | 10 | ||
| 親族・相続 | ［79ステップ］ | 39時間 | 7月下旬発送 |
| 第1部：婚姻・親子について | 14 | ||
| 第2部：法定血族関係と親権他 | 19 | ||
| 第3部：相続人と相続財産 | 22 | ||
| 第4部：相続の承認と放棄・遺言 | 24 | ||
| 民事訴訟法 | ［58ステップ］ | 38時間 | 8月下旬発送 |
| 第1部：民訴概論と訴えの提起 | 14 | ||
| 第2部：口頭弁論とその準備 | 13 | ||
| 第3部：証拠調べ訴訟終了,上訴 | 18 | ||
| 第4部：多数当事者訴訟,簡易訴訟 | 13 | ||
| 民事執行法 | ［10ステップ］ | 18時間 | 8月下旬発送 |
| 第1部：民事執行についての総論 | 5 | ||
| 第2部：不動産執行とその他の執行 | 5 | ||
| 民事保全法 | ［4ステップ］ | 12時間 | 9月下旬発送 |
| 民事保全法について | 4 | ||
| 司法書士法 | ［7ステップ］ | 18時間 | 9月下旬発送 |
| 司法書士法について | 7 | ||
| 供託法 | ［16ステップ］ | 24時間 | 9月下旬発送 |
| 供託法について | 16 | ||
| 不動産登記法 | ［89ステップ］ | 107時間 | 10月下旬発送 |
| 第1部：登記・申請手続 | 18 | ||
| 第2部：登記手続における添付情報 | 12 | ||
| 第3部：登記の実行と登録免許税他 | 18 | ||
| 第4部：所有権と用益権の登記 | 15 | ||
| 第5部：抵当権・根抵当権に関する登記 | 15 | ||
| 第6部：仮登記とその他の登記について | 11 | ||
| 不動産登記法記述対策 | ［92ステップ］ | 42時間 | 11月下旬発送 |
| 第1部：不動産登記書式ひな形学習 | 13 | ||
| 第2部：所有権の移転及び抵当権 | 28 | ||
| 第3部：相続による登記及び根抵当権 | 28 | ||
| 第4部：所有権の保存及び仮登記等 | 23 | ||
| 商法・会社法 | ［97ステップ］ | 74時間 | 12月下旬発送 |
| 第1部：商法総則と商行為 | 7 | ||
| 第2部：設立(発起設立と募集設立) | 11 | ||
| 第3部：会社が発行する株式について | 11 | ||
| 第4部：会社の機関Ⅰ(株主総会) | 7 | ||
| 第5部：会社の機関Ⅱ(取締役と取締役会) | 10 | ||
| 第6部：会社の機関Ⅲ(監査役等・その他) | 6 | ||
| 第7部：資金調達する手段 | 12 | ||
| 第8部：計算(資本金・準備金他) | 5 | ||
| 第9部：組織再編等 | 11 | ||
| 第10部：解散と清算 | 5 | ||
| 第11部：持分会社について | 9 | ||
| 特例有限会社法特例有限会社について | 3 | ||
| 刑法 | ［65ステップ］ | 24時間 | 1月下旬発送 |
| 第1部：刑法総説と犯罪論体系 | 16 | ||
| 第2部：修正された構成要件(未遂・共犯) | 13 | ||
| 第3部：罪数と刑罰について | 9 | ||
| 第4部：殺人・傷害、窃盗・強盗の罪など | 8 | ||
| 第5部：詐欺・恐喝、横領・背任の罪など | 8 | ||
| 第6部：国家的法益・社会的法益に対する罪 | 11 | ||
| 商業登記法 | ［36ステップ］ | 60時間 | 2月下旬発送 |
| 商業登記とは・その申請手続 | 10 | ||
| 第1部：株式会社に関する登記 | 15 | ||
| 第2部：株式会社以外の会社に関する登記 | 11 | ||
| 商業登記法記述対策 | ［30ステップ］ | 30時間 | 3月下旬発送 |
| 記述第1部：商業登記書式ひな形学習 | 17 | ||
| 記述第2部：株式会社に関する記述式問題 | 13 | ||
| 法改正 | 無償提供 | 09/5月中旬 | |
| 合格点到達度確認テスト | 10月より実施 |
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※（ ）内の数字は学習すべき項目数です。法改正及び、内容の改訂により一部内容及び送付予定が多少変更になるケースもありますので，予めご承知おきください。 2009年7月本試験 |
本 試 験 2009年7月予定
合格発表 2009年11月予定
願書受付 2009年5月頃
受験資格 あります
受験者数 （2007年度）26,869名
申込者数 （2007年度）32,464名
合格者数 （2007年度）919名
出題科目
憲法
民法
民事訴訟法
民事執行法
民事保全法
供託法
司法書士法
不動産登記法
不動産登記法記述式対策
商法・会社法
商業登記法
商業登記法記述式対策
刑法
問題形式 肢択一試験(70題)
記述式試験(2題)
お申し込み、お届けとお支払い
それぞれ第1回送付分のCD-ROMと使い方の説明書等を、宅配便でお届けします。
お支払いは、現金またはカードでの「代引き」です。カードは分割払いができます。
第1回送付分をお届けした際、宅配便会社の配達員がお届けするご請求金額にしたがって現金またはカード（分割は自由）でお支払いください。お支払いのご請求金額はそれぞれご注文いただいたTLTソフトの欄に記載されている金額です。なお、合格保証付きと合格保証なしの価格格などご確認ください。
また、インターネットからのお申込みは1000円引きでのご請求金額になっています。（毎月払いは除外です）
クレジットカードでの代引きは自由に分割支払いが設定できます。分割回数は配達員にご指定ください。クーリングオフソフトをお受取り後10日以内であれば、第1枚目のソフトを開封使用済みでも解約ができます。
お支払いになった代金の返金は、お申し出になりソフト返却確認後2週間程度です。
その場合、ソフト等の返却宅配便代金（1,000円程度）はお客様のご負担となりますので、予めご了承ください。
動作環境
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※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
